みなさん、こんにちは。
理学療法士のこうすけです。
本ブログでは、理学療法士がお金持ちに近づくための方法を限りなくシンプルに、システマティックに紹介していきます。
今回は医療保険の選び方についてお話ししていきたいと思います。
- 民間の医療保険に加入する必要は無い
- 生活防衛費が溜まっていない人に限り考慮する価値が僅かにある
民間の医療保険に加入する必要は無い
結論から言うと、民間の医療保険に我々が加入する必要は全くありません。
その理由は、何回も登場している最強の保険である社会保険に加入しているからです。
社会保険の中でも今回役に立つのは健康保険です。
健康保険とは？
病気やけが、またはそれによる休業、出産や死亡といった事態を迎えると、思わぬ出費が必要となり、ときには収入も途絶えて、生活が不安定になります。そこで、こうした事態に備えるため、日頃から加入者が保険料を支払い、それを財源に必要なときに必要な人が保険給付を受けられるしくみとして、公的な医療保険制度があります。健康保険はこうした公的な医療保険制度のひとつです。
参考サイト：http://kempo.recruit.co.jp/member/outline/guidance.html#cat01Outline01
健康保険については、風邪を引いた時や怪我をした時に利用しているので、馴染みがある人がほとんどですよね。
ほとんどの理学療法士のみなさんは3割負担の方が多いですかね？
3割負担に関してはほとんどの人が知っているかと思いますが、そのほかにも数多くの補助が存在することはご存知でしょうか？
医療に使える補助をリスト化してみました。
- 療養の給付（医療が3割負担で受けられる制度）
- 高額療養費制度
- 傷病手当金
この3つを知っておけばひとまず大丈夫でしょう。
療養の給付
療養の給付に関しては、先ほど説明した3割負担で医療が受けられるというもので、その程度知っておけば問題ないです。
高額療養費制度
次は高額療養費についてです。
高額療養費制度とは？
医療費の家計負担が重くならないよう、医療機関や薬局の窓口で支払う医療費が１か月（歴月：１日から末日まで）で上限額を超えた場合、その超えた額を支給する制度上限額は、年齢や所得に応じて定められている。
簡単に言うと、毎月に払う医療費には上限があり、それを超えた分に関しては負担しなくていいよという制度
医療費は3割負担といっても、入院・手術を含めると結構な額になってきます。
しかし、この制度を活用すれば多くの理学療法士（年収350-500万円）は月に多くても医療費は9万円程度しかかからないという制度なので、入院した人は必ず利用すべき制度です。
ただし、食費、服などのレンタル、差額ベッド代（個室料金）に関してはこれに加えてかかってきますので、大部屋で入院する場合基本的には11−12万円程度と考えていただいていいいと思います。
傷病手当金
次は傷病手当金についてです。
傷病手当金とは
病気休業中に被保険者とその家族の生活を保障するために設けられた制度で、被保険者が病気やケガのために会社を休み、事業主から十分な報酬が受けられない場合に支給されます。
参考サイト：https://www.kyoukaikenpo.or.jp/g3/cat310/sb3040/r139
簡単にいうと、病気や怪我などで働けなくなった時に、収入を保証してくれる制度です。
高額療養費制度が使えるといっても、毎月10万円程度かかってしまうと考えるとなかなか痛い出費ですよね？
そんな時に使えるのが、傷病手当金です。
詳しいことはここでは割愛しますが、業務外の怪我や病気で連続する3日間を含み4日間以上働けなくなってしまった場合に、最長で1年6ヶ月間の間、収入の約2/3の収入を保障してくれというのがこの制度です。
これは手取りの2/3ではないので、2/3よりは多くもらえることになります。
イメージとしては月に手取りで25万円もらっている人であれば、1日あたり約6000−7000円程度でしょうか。
働いていないのにこの補助はかなり助かりますよね。
生活防衛費が溜まっていない人に限り考慮する価値が僅かにある
これらの話を聞いてもなお生活ができないくらい貯金がないという場合に限り掛け捨ての医療保険に入る価値が出てきます。
んーーー、かなりこれに該当する人は少ないと思いますが・・・
しかも、若い人であれば働けなくなる可能性もとんでもなく低いので、最悪そんな状況になった場合、一時的に親に援助してもらうという方法もあります。
結論
民間の医療保険に加入したほうがいい人は皆無に等しいです。
今契約している人がいたらすぐに解約しましょう^ – ^
